馬鹿だな
ドローン無敵論者はアホ
ドローン1基を操縦するのに人手がかかりすぎる
ドローン一基をメンテ補給するための負担が車両より大きく中隊に専門要員4人、連隊で8人、師団30人、陸自で500人以上のリソース割くのは負担
バンバン落ちるから予備が莫大に必要で、500-1000基単位1兆円と維持費人件費は年次200-300億かかる
そして稼働問題もある
これなら衛星など強化すべきパートもあるし、ロシアがドローンがSAMと戦闘機に弱いことを立正した
自衛隊で配備するなら、グロホサイズの迎撃を受けにくい高空タイプで飛行場運用型を
陸上自衛隊 各方面、師団航空基地に応じて予備込12-16を配備合計100配備、なおすでにFFOS、FFRSが30くらいあった
空自 軽攻撃50 偵察50
海自 50くらい
こんなもんかな。日本の地形だと使いかってクソで
ドローンよりドローン撃墜システムと航空偵察情報に依存しないミサイルとかのほうが重宝する
中国はドローンをAIでコントロールして全自動化する方向で研究しているらしい
案外戦艦が艦砲射撃やトマホーク飛ばしたりするのが有効な気がしてきた
戦争の主役かどうかは知らんが
戦争の最後の仕上げは歩兵さ
主役って観点だとやっぱ航空機だろ
制空権を取ることだろ
GPSジャマーとかGPSジャマーキャンセラーみたいな某ガンダムみたいな技術が発達しそう
なんで中東でのやり方をそのまま東欧でやろうと思ったのか意味不明
ここまで柔軟性に欠けた軍隊だったのかと、経済的な指摘されるとそうとしか思えなくなってしまう程の第三者視点バイアス
税込み34万1000円
また部谷氏は「中国のDJI社製を始めとする民生ドローンの活躍も無視できない。ウクライナ国内外から大量に寄付された民生ドローンを使って歩兵部隊や市民がロシア軍を偵察し、砲撃を誘導する砲兵観測までしている。火炎瓶などの爆発物の投下も行っている」(文春オンライン)という。プーチンをはじめ、ロシアの将校は苦虫を噛み潰していることだろう。
民生ドローンとは、主に空撮を目的としたドローンであり、たとえば、一般の家電量販店であるヤマダ電機で買えるものだ。ヤマダ電機のオンラインショッピングサイトには、DJI社製の高性能ドローンが現在販売中だ。ヤマダ電機のサイトにある商品概要を簡単に紹介しよう。
2021年11月23日に発売された〈DJI MA3FMC DJI Mavic 3 Fly More Combo ドローン〉は、最大高度6000m、最大飛行時間46分、最大飛行距離は30km、最大伝送距離15km(日本国内は8km)。値段は税込34万1000円で、購入すればヤマダポイントが3410ポイントつく。「数々の歴史的瞬間を見つめてきたHasselbladのカメラを携え、Mavic 3は全方向障害物検知で安定した飛行を確保しながら、息を呑むような映像を捉えます」「飛行中全て方向に対して、Mavic 3は継続的に障害物を検知し、滑らかかつ迅速に障害物を回避します」のだという。
税込み34万1000円。ヤマダ電機で売っているドローンは小型であるがゆえに、発見、撃墜は困難だ。このドローンに爆弾を乗せ、武装ドローンとして15キロ先の敵標的を叩くことができる。ロシアの補給部隊や兵員を潰すことができれば費用対効果も抜群といえるだろう。
英タイムズによれば、ウクライナの空中偵察ドローン部隊のAerorozvidkaは、戦車、トラック、電子機器車両などを民生品ドローンで発見し、そこに特注のドローンで5kgの爆弾を搭載しているとする。
ウクライナの模型屋が大量にヤマダ電機で売っているようなドローンを寄付し、前線の兵士がこれでロシア軍への砲撃を誘導している。この事態が良いのか悪いのかはさておき、日本各地のヤマダ電機がもはや対プーチンの武器庫になっている現実があるということだ。
>DJI社
ドローンのDJI社は「中国軍産複合体」と認定され米国で制裁対象。
日本の首相官邸に墜落したドローンも、「DJI」の機体。
防衛省が攻撃型ドローン研究へ ウクライナ侵攻で存在感示す
3/30(水) 21:15配信
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産経新聞
トルコ製の攻撃型ドローン「ＴＢ２」（トルコ・バイカル社ホームページより）
防衛省が来年度から攻撃型ドローン（無人機）の運用に向けた本格的な検討に乗り出すことが３０日、分かった。ロシアのウクライナ侵攻では、ウクライナ軍のトルコ製ドローン「バイラクタルＴＢ２」がロシア軍の地対空ミサイルを攻撃するなど能力の高さを知らしめた。ドローン戦は現実になりつつあるが、自衛隊への導入は偵察型などに限られ本格導入には程遠いのが現状だ。
【写真５枚】各国に配備されている無人戦闘機たち
ウクライナ軍は、侵攻開始３日目ごろからドローンでロシア軍の地対空ミサイルを攻撃。前線への物資補給ルートでは、輸送車などを破壊して進軍を遅らせることに成功したとされる。また、募集した民間ドローンで撮影した被害動画をインターネット上で公開して情報戦に活用し、各国からの支援にもつなげた。
ドローンを無力化する電子戦機器も存在感を示した。ロシア軍のドローンはウクライナ軍のドローン基地を破壊しようとしたが、ウクライナの電子戦機器が電波を発生させて無力化。ドローンの主な活動領域である地上１キロまでの低空域の制空権掌握を阻まれた。
ドローンには自衛隊も注目する。陸上自衛隊トップの吉田圭秀陸上幕僚長は１７日、「安価なドローンを大量に使ったスウォーム（集団）での偵察や攻撃が有効な軍事手段であることは間違いない」と述べた。
だが、導入状況は災害対応や戦況把握用の１〜２メートルほどの小型機に限られ、長距離飛行が可能な大型機は空自三沢基地（青森）に偵察型３機が今月から配備され始めたばかり。防衛省は来年度予算で小型の攻撃型ドローンの有効性や諸外国の機体などに関する調査費３０００万円を計上したが、「運用のあり方から研究する」（担当者）段階だ。
米がウクライナに供与「自爆型ドローン」とは オート兵器は戦争を変える？ 日本も検討
4/1(金) 6:12配信
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乗りものニュース
ウクライナへの追加支援に「戦術無人機」100機
アメリカがウクライナに供与すると報じられた「スイッチブレード」の運用イメージ（画像：エアロバイロンメント）。
2022年3月17日、アメリカのジョー・バイデン大統領が、ロシアから侵攻を受けているウクライナに対して、総額8億ドルの追加の軍事支援を行なうと発表しました。
【小さっ！】ロシア軍がウクライナ攻撃に使用している「自爆型ドローン」画像で見る
ホワイトハウスは追加軍事支援の中に「戦術無人機」100機が含まれていることを明らかにしていますが、同日付のブルームバーグやロイターなど主要メディアは、この戦術無人機が「スイッチブレード」であると報じています。
アメリカのエアロバイロンメントが開発したスイッチブレードは、全長約61cm、重量2.7kgと兵士1名で持ち運びが可能な、電気モーターを動力とする無人機です。
このサイズの無人機自体は珍しいものではありませんが、スイッチブレードは機首部に搭載されたビデオカメラと赤外線センサーで攻撃目標を捜索し、発見後は目標に突入して、内蔵する爆薬によって目標を破壊する能力を備えています。
攻撃目標に突入し、内蔵する爆薬で破壊する点はミサイルと共通していますが、ミサイルが“すでに発見されている目標”に対して使用される兵器であるのに対し、スイッチブレードは約10分間滞空して、ビデオカメラと赤外線センサーで自ら目標を捜索し、発見後はオペレーターの指示により突入して、自爆する仕組みとなっています。
スイッチブレードに搭載されているビデオカメラと赤外線センサーは、同サイズの偵察用無人機と遜色のない性能を備えており、偵察に使用することもできます。1機で偵察と攻撃の両方に使用できることから、アフガニスタンに派遣されたアメリカ軍は、スイッチブレードを重用したと伝えられています。
一名「カミカゼ・ドローン」
海保、シーガーディアン導入決定 大型無人機、監視強化へ
4/1(金) 12:28配信
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共同通信
海上保安庁が導入を決めた大型無人航空機「シーガーディアン」のイメージ（同庁提供）
海上保安庁が海洋監視強化のために今年から導入予定の大型無人航空機の機種について、2020年の実証実験で使用した米ジェネラル・アトミクスのシーガーディアン（MQ―9B）を選定したことが1日、海保への取材で分かった。青森県八戸市の八戸飛行場を拠点とする方向で調整しており、10月の運用開始を目指す。
海保によると、導入費用は約40億円。3年間の契約で、23年度以降は複数機の運用を検討している。操縦は外部に委託し、海保は13人態勢で情報分析などを担う。
シーガーディアンは全長11.7メートル、幅24.0メートルで航続時間は最長35時間。
米空軍はステルス性が無く脆弱な無人機MQ-9を2030年から退役を開始し、2035年に
は完全退役の方向で考えています。
――――――
捨てるならクレ
ドイツ軍、初の攻撃ドローン採用へ ロシアの脅威受けミサイル武装
4/6(水) 23:25配信
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時事通信
ドイツの展示会に出品されたイスラエル製ドローン「ヘロンＴＰ」の翼の下で雨宿りをする人々＝２０１６年６月、ベルリン郊外（ＡＦＰ時事）
【ベルリン時事】DPA通信などによると、独連邦議会（下院）の国防委員会と予算委員会は6日、独連邦軍のイスラエル製ドローン「ヘロンTP」を、ミサイルなどで武装することを承認した。
ドイツはこれまで人道的観点から非武装のドローンを偵察や哨戒に運用してきたが、ロシアの脅威を受け、攻撃ドローン採用にかじを切った。
約1億5200万ユーロ（約200億円）を投じ、ミサイル140発や関連装備などを調達する。ただ、実戦投入には議会承認を要するなど、厳しい条件を課す。
ドイツは、ロシアのウクライナ侵攻直後、1000億ユーロ（約13兆5000億円）を投じての軍備増強を表明していた。
海上保安庁 EEZ監視などでUAV「シーガーディアン」を2022年10月から運用へ GA-ASI
4/12(火) 13:12配信
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乗りものニュース
すでに2回、日本の空で試験済み
海上保安庁が採用を決めた無人航空機「シーガーディアン」（画像：GA-ASI）。
アメリカの無人航空機メーカー、GA-ASI（ゼネラルアトミクス・エアロノーティカルシステムズ）は2022年4月6日、自社の無人航空機「シーガーディアン」が海上保安庁に採用されたと発表しました。
【ディスプレイ沢山の操縦席も】「シーガーディアン」を前後左右から
説明によると、海上保安庁の業務の一端である、捜索救助や災害対応、海上法執行活動などの広域海洋監視を実施するために「シーガーディアン」は用いられるそう。運用は2022年10月から開始される予定としています。
すでにGA-ASI社は、2018年5月に長崎県壱岐市の壱岐空港で、「シーガーディアン」の原型である大型無人機「ガーディアン」の飛行実証試験を実施したのち、2020年10月から11月にかけて海上自衛隊の八戸航空基地（青森県）を拠点に「シーガーディアン」の実証試験を行っています。
これら試験の結果を受けて今回、海上保安庁による採用が決まったようで、GA-ASIトップのリンデン・ブルーCEO（最高経営責任者）は「私たちは、シー・ガーディアンでJCG（海上保安庁）の海上監視ミッションを支援できることを誇りに思います」とコメントしています。
連続30時間以上飛行し続けることが可能
2023年度事業化へ、水上で離発着するドローンがスゴい！
4/17(日) 16:12配信
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ニュースイッチ
スペースエンターテインメントラボラトリーが開発
開発中のHAMADORI6000（検証モデル機）
スペースエンターテインメントラボラトリー（福島県南相馬市、金田政太社長）が水上で離発着する飛行ロボット（ドローン）「HAMADORI3000」の事業化に取り組んでいる。まず水産業向けソリューションの実証を6月に相模湾で実施し、2023年度の事業化を見込む。航続距離を伸ばした「同6000」も今秋に試作機を完成し、24年度の実用化を予定。海洋調査や救難警備、洋上風力発電の点検などで活用を目指す。
スペースエンターテインメントラボラトリーは、福島県の「福島イノベーション・コースト構想」の重点事業であるロボット分野の事業として、開発補助を受けている。HAMADORI3000はプロトタイプを4機、実証機を2機製造。機体の全長2メートル、翼長3メートルで、バッテリーでプロペラ2機を駆動する。機体は炭素繊維強化プラスチック製で重量は18キログラム。海上20キロメートルを2時間で飛行。3キログラムまでの載荷を搭載できる。
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