いま一番稼げるのは「データ・サイエンティスト」かもしれない
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53018
いま一番稼げるのは「データ・サイエンティスト」かもしれない
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53018
彼もアマゾンに引き抜かれた
今年また、米国の大学で助教授として働いていた2人の友人がアマゾンに引き抜かれた。
2人とも著名大学の経済学部、及びビジネススクールで教鞭を執っていた優秀な経済学者である。
研究者の卵として一緒に走り出していた友人たちが大学を去ることは何となく寂しい気持ちになるのだが、
大学の研究職を辞してアマゾンなどの企業へ転職する経済学者・統計学者・情報工学者などはこの数年で格段に増えた。
こういった民間企業は、給与面だけでなく、研究費や研究補助員などのサポートといった環境面でも破格の条件を提示して
教授・准教授・助教授を大学から引き抜いている。
特に引き抜きの対象になっているのが「データ・サイエンティスト」と呼ばれる、データ分析に長けた研究者たちだ。
例えば、統計学・計量経済学の専門知識を持つ統計学者・経済学者、そして、人工知能を使ったデータ分析を開発する工学者などである。
この流れは米国内に留まらず、日本を含めた各国に押し寄せている。2017年夏、
アマゾン・ジャパンは香港科技大学のビジネススクールで准教授を勤めていた渡邉安虎氏を上席エコノミストとして引き抜いた。
渡邉氏は米国で経済学博士号を取得後、米国と香港の大学で教鞭を執ってきた経験を持つ一流の経済学者である。
こういった人材を経営に活かそうという動きが日本でも始まってきたということだ。
新卒採用でも売れまくる
米国の大学や大学院がこのような改革を行っている最大の理由は時代の要請である。
冒頭で大学教授レベルのデータ・サイエンティスト争奪戦が始まっていることを書いたが、これは新卒採用でも同様である。
著者がこの数カ月で体験した実例を2つ紹介しよう。
シカゴ大学では教授陣の研究を手伝ってくれる研究補助員を多く募集している。特に最近増えてきているのが、
学部卒後、大学院進学や民間就職をする前に2年ほどのフルタイム研究補助員として働くポジションである。
今年度は私も採用面接を行い、全米から応募してきた学部4年生を面接した。驚いたのは、シカゴ大学の競争相手
（つまり応募してきている学生を採用しようとしている相手）は他大学ではなく、モルガン・スタンレー、ゴールドマンサックス、
アマゾン、グーグルといった民間企業であった点だ。
データ・サイエンティストとして優秀な学部卒業生は、我々も研究補助員として採用したいが、
こういった民間企業も利益追求のために欲しい人材だということだ。
事実、私が採用を通知した3人の学生のうち2人は民間企業への道を選択した
（もちろん、給料はあちらが倍近いので仕方ないのではあるが）。
2点目の例は大学院卒業生の就職市場である。米国の経済学博士号取得者の新卒市場は、
経済学者版リクナビとも言える「米国経済学会の就活ウェブサイト（ https://www.aeaweb.org/joe/listings ）」で中央集権的に行われる。
ウェブサイトを訪れていただくとわかるのだが、この就職市場に参加しているのは大学だけではない。
アマゾンなどの民間企業、及び連邦や州の政府機関も多い。つまり、
経済学博士号取得者を欲しているのは大学だけではないのである。事実、大学の研究職のオファーを断り、
民間企業へ就職する博士号取得者は増加傾向にある。
